- 選手やマッチオフィシャルに対するネット上での嫌がらせ行為に立ち向かうため、ラグビー界が一致団結
- Signify Groupとの画期的なパートナーシップの結果、オーストラリアで起訴に成功し、複数の国々で法的措置の準備中
- 900以上のアカウントを監視、1,600以上の悪用アカウントがプラットフォームに警告された結果、最も深刻なコンテンツの90％が削除された
- 誹謗中傷を未然に防ぐ方法を理解し、保護を強化するための提言をワールドラグビーに行う
- マッチオフィシャルとプレーヤーを保護し、将来の嫌がらせを抑止するため、ラグビー全体でオンライン保護サービスの展開を目指す
この画期的なオンライン保護サービスは、男子ラグビーワールドカップ2023のマッチオフィシャルとプレーヤーをサポートするために導入され、ワールドラグビーが有意義なアクションを起こすための独特な洞察も提供します。
フランスで7週間にわたり開催されたラグビーワールドカップ期間中、一般公開されているソーシャルアカウントを持つすべてのマッチオフィシャル（その家族を含む）とワールドラグビーの公式チャンネルを含む900以上のソーシャルメディアアカウントを、Signify Groupが包括的にモニタリングしました。これは、この種のスポーツでは最大規模のサービスです。このサービスは、ラグビーワールドカップというショーケース大会において、ラグビーの価値をより広範に広める上での助けにもなっています。
この取り組みは、ワールドラグビーが『Whistleblowers（内部告発者）』の予告編を公開してさらに大きなインパクトをもたらしました。この映画は、ラグビーワールドカップ2023までのマッチオフィシャル達の道のりを追い、彼らが直面したネット上での誹謗中傷の規模を浮き彫りにするものです。この画期的な映画は、2月1日からラグビーパスTVで公開されます。
Signify Groupと、同社の人工知能「脅威マトリックス」サービスと提携して取り組んでいるこのシステムは、ラグビーワールドカップの開催期間中に、マッチオフィシャルや選手、チーム、そしてラグビー関係者が受けた嫌がらせや脅威事案を特定・調査し、サポートを提供しました。このシステムは、オープンソースのX（旧ツイッター）とインスタグラム、そしてプライベートなDMに焦点を当て、テキストや画像、そして絵文字の使用について、35の言語と方言を対象に分析しました。
このサービスの中核はアクション指向であることです。その結果、現在オーストラリアで、ネット上での誹謗中傷で起訴されている人が１名、他の司法管轄区でも捜査中の事案が複数あることを、ワールドラグビーが確認しています。また、1,600のソーシャルメディアアカウントがコミュニティガイドライン違反でプラットフォームに通報されています。プラットフォームに報告された悪質なアカウントの削除率は約90パーセントに達しています。
ワールドラグビーはまた、Signify Groupとのパートナーシップを拡大し、2024年には男子・女子のテストマッチで活動する国際マッチオフィシャルもサービスの対象にすることとしています。
ワールドラグビーのアラン・ギルピン最高経営責任者（CEO）は次のように述べています。「社会において、またスポーツにおいて、ネットでの誹謗中傷が増加していることは憂慮すべきことであり、絶対に容認することはできません。」
「Signify Groupとのパートナーシップにより、私たちは嫌がらせをする者たちを特定し、その正体を暴き、また、複数の国の法執行機関を通じて行動を起こすことができました。起訴によって、このような行為は許されないという明確なメッセージが発信され、たとえソーシャル・メディア・ネットワーク上で仮名を使って活動していたとしても、その人は特定され、起訴される可能性があるというメッセージを発信することができると思います。」
「このプログラムは、議論や正当な批判、言論の自由を抑圧するものではなく、尊敬、思いやり、まっとうな人間としての価値、ラグビー選手としての価値を維持するためのものであることに留意することが重要です。私たちは、この報告書の勧告をもとに、ネット上での傾向をよりよく理解し、嫌がらせや誹謗中傷につながる部分に根本的に対処していきます。これらの側面の一部は、2月に行われる『シェイプ・オブ・ザ・ゲーム』での会話に反映されるでしょう」。
トリガーやトレンドがパートナーシップを通じて特定され、それらはワールドラグビーが意思決定構造を通じて検討していく上での提言となりました。このプロジェクトは、結果として行動を起こすだけでなく、そのような行動を起こすに至った原因についても、可能な限り対処していきます。
ラグビーワールドカップ2023決勝戦の主審を務めたウェイン・バーンズ氏は次のように述べています。 「選手やマッチオフィシャル、そしてその家族を罵倒したり、脅したりする者は、その行為に結果が伴うことを理解しなければなりません。ワールドラグビーが先導し、このようなひどい投稿をする個人に対して最初の告発がなされたことは素晴らしいことです。」
「ラグビー界にも、スポーツ界にも、社会にも、そのような行為を許す余地は全くありません。」
男子ラグビーワールドカップ2023脅威マトリックスサービスからの主な洞察は以下の通り：
- 大会関連の嫌がらせの49％が、テレビマッチオフィシャルを含むマッチオフィシャルを標的にしたものだった。
- 誹謗中傷・嫌がらせの3分の1がウェイン・バーンズを標的にしていた一方で、マッチオフィシャル３名が今大会で最も標的とされた個人のトップ10に入った。
- マッチオフィシャルたちは、今大会で最も誹謗中傷を受けた "チーム "の第4位であり、準決勝チームを上回った。
- マッチオフィシャルとその家族もまた、私的なDMでの嫌がらせを受けており、それが法執行機関の介入につながった。
- （ネット上/ネット外での）選手やコーチからのコメントが、グラウンドやネット上でのマッチオフィシャルに対する誹謗中傷の引き金になったという明確な相関関係の証拠がある。
- 確認された嫌がらせの投稿があったアカウントの地理的分布： ヨーロッパ58％、アフリカ19％、オセアニア10％、南米3％（非出場国地域のアカウントは10％）。
- チームの公式アカウントを標的にした誹謗中傷・嫌がらせを受けたチームは合計19チーム。最も誹謗中傷が多かったチームのトップ3にはヨーロッパの2カ国が入った。
- ギャンブルに関連した誹謗中傷・嫌がらせの割合が高いマッチオフィシャルに比べ、選手に対しては多様な内容の誹謗中傷・嫌がらせが多かった。
Signify Groupのジョナサン・ハーシュラー最高経営責任者（CEO）は、「価値と尊敬の代名詞であるスポーツであるラグビーにおいて、ワールドラグビーとそのコミュニティをサポートし、より安全なネット空間を作る手助けができたことを嬉しく思います。このプロジェクトは苦労を伴うものでしたが、そこから得られた教訓で、今後も正しい方向へと舵を切っていくことができると思います。特に、複数の司法管轄区で法執行機関による起訴が前進したことは喜ばしいことです。また、私たちの活動が、誹謗中傷コンテンツを検出・削除するプラットフォーム活動を支援し、私たちが提供した情報のおかげで削除率が大幅に向上したことも明らかです。このプロジェクトは、マッチオフィシャルが選手と同様、ネット上での嫌がらせや誹謗中傷に対処するための保護と支援を必要としていることを明確に示しました。私たちは、すべての人にとってさらに安全なネット環境を作るため、ワールドラグビーと協力していくことを楽しみにしています。」
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ラグビーワールドカップ2023オンラインプロテクションサービスレポートはこちらからご覧いただけます。
Signify Groupについて
2017年に設立されたSignifyは、オープンソースデータを使用した倫理的データサイエンスと人工知能の会社で、ファン、消費者、そしてより多くの人々が本当に関心を持っていることをよりよく理解するための取り組みをおこなっています。その業務はスポーツビジネス、民間セクター、NGOに及び、同社の技術と洞察は、最も重要な人々とより効果的なコミュニケーションを図れるよう、様々な組織を支援しています。
AIとオープンソースのフォレンジック調査技術を活用したスレット・マトリックスは、ネット上の嫌がらせや誹謗中傷から個人を保護するために2020年にサービスを開始しました。このサービスは成長を遂げており、需要も多様化し、スポーツ分野でも大きな支持を得ています。クラブやリーグ、選手会、競技連盟、そして国際競技大会主催者などが、アスリートやその他のステークホルダーを保護するために利用しているほか、調査や情報支援にも活用されています。